逆SEO｜誹謗中傷・ネガティブ情報の拡散を防ぐ

誹謗中傷で業務に支障が出ている

近年、企業や個人を大いに悩ます問題に「誹謗中傷」があります。

ブログやSNSなどで情報発信が容易になったため、一方的な意見を表明され、大きな精神的、金銭的ダメージを受けるケースが増えてきました。

特に企業の場合は深刻な問題に発展するリスクがあります。

ブランドイメージの悪化

誹謗中傷により、企業イメージが傷つく可能性があります。

これにより、顧客や取引先からの信頼が低下し、業績への悪影響は避けられなくなります。

中小・ベンチャー企業の場合、まったく根拠のないデマでも一気に経営が傾いてしまう危険性をはらみます。

発信者は軽い気持ちで書き込んでいても、企業側の影響は甚大なのです。

スタッフの心理的負担

誹謗中傷被害企業のスタッフは、自分たちが働く会社への攻撃で心理的ストレスを抱えてしまうかもしれません。

これが生産性やモチベーションの低下に繋がることがあります。

退職者が続出してしまう可能性も懸念されます。

企業文化の影響

誹謗中傷により、企業文化が変化してしまう可能性があります。

社員の忠誠心が低下し、プロダクティビティが落ちることがあります。

誹謗中傷による影響はあまりに甚大です。

早急な対応が必須になります。

逆SEOとは

SEO（Search Engine Optimization）とは検索エンジン最適化のことで、自分のサイトの検索順位を上げるための手法を指します。

一方、「逆SEO」とは、検索順位を下げるための施策のこと。

リバースSEOやネガティブSEOと呼ばれることもあり、誹謗中傷などのネガティブサイトやライバルサイトの意図的な順位下落を目的にします。

逆SEOには、正攻法から検索エンジン（主にGoogle）が認めていない脱法的手法まで幅広く存在しますが、あまり過激なやり方はおすすめできません。

特にライバル企業のWEBサイトの検索順位を下げるための逆SEOは、ビジネスのルールから逸脱していると考えるべきでしょう。

逆SEOの目的

逆SEOの目的のひとつは、企業や商品・サービスに対する誹謗中傷掲載サイトの検索順位を落とし、被害を最小限にすることです。

例えば、自社名や自社サービス名を含んだ検索ワードで上位表示されているページに根拠なき悪評が書かれていた場合でも、それを見た閲覧者は必ずネガティブな感情を抱きます。

さらに、SNSなどで拡散されれば、回復不能な重大な損害を被ります。

このような誹謗中傷サイトに対しては、まずアカウント所有者にコンテンツの削除を打診します。

しかし、その依頼は必ずしも受け入れられるわけではなく、「表現の自由」などを理由に抵抗されることも珍しくありません。

そうなれば次に、サービス提供会社やサーバー会社などにコンテンツの削除要請をしたり、弁護士に相談したります。

それでも削除できない場合の最終手段として「逆SEOの活用」となるのです。

逆SEOの意義

誹謗中傷サイトのアカウント所有者が削除依頼に応じてくれれば逆SEOは必要ありません。

しかし、アカウント所有者が確認できない場合やサーバーが海外にあるなど、削除への壁は高いのが実情です。

例え削除は可能でも、相当な手間と費用がかかるため、対応を諦めざるを得ないケースもあります。

中小・ベンチャー企業が、ネガティブページを削除するために、数ヶ月の時間と弁護士費用などの膨大なコストを負担することはできないでしょう。

そのために泣き寝入りしているケースが非常に多いのです。

このように物理的な削除ができない場合のために逆SEOは存在します。

逆SEOの事前対応

自社名や自社サービス名を含むワードを検索した際、誹謗中傷サイトが上位表示されているのは極めて重大なリスクです。

根拠がなくても、その内容を信じてしまう閲覧者が出る可能性が高い上に、SNSなどで情報が拡散されてしまう恐れがあるので、早急な対策が不可欠です。

しかし、いきなり逆SEOをやるわけではありません。

まずは事前に基本的な対応をしておきます。

所有者やサービス提供企業に削除申請

ブログやSNSなど、書いた本人とDMなどで連絡が取れる場合は、直接の削除交渉を検討します。

一方、匿名掲示板や口コミサイトなど、投稿者本人との接触が難しい場合は、そのサービスを提供している事業者にコンテンツ削除申請をします。

大手の場合、申請フォームが用意されているので、必要事項を記入して申請をします。

しかし、プロバイダ、サーバー管理者、運営者などには損害賠償責任が制限される「プロバイダ責任制限法」があるため、削除要請が拒否されることもあります。

独力での対応に限界がある場合には、警察や弁護士への相談を検討します。

Googleにコンテンツ削除申請

Googleへのコンテンツ削除申請依頼で、検索結果から対象サイトを削除してもらえる可能性があります。

特に著作権侵害や性的虐待の画像などは明確な削除対象になります。

詳しくは「Google 上のコンテンツを報告」を参照してください。

逆SEOの手法

削除申請でも事態が好転しない場合は、いよいよ逆SEOを開始します。

そのための具体的な手法を解説します。

サイト量産

逆SEOで最も一般的な手法は「対象ワードでのサイト量産」です。

Googleの検索結果は他サイトとの「相対評価」で決まります。

つまり、誹謗中傷サイトよりも評価の高いサイトが増えれば、自ずと誹謗中傷サイトの順位は低下するのです。

意図的にサイトを量産し、その順位を上げれば、結果的に誹謗中傷サイトの順位は2ページ以降に押し下げられ、人の目に触れられなくなる。

この状態を作り出すのが、逆SEOの王道手法です。

量産するサイト群はキーワードの検索意図を考慮した上で、Googleのガイドラインに準拠した内部施策やコンテンツ施策などを行います。

またSNS連携などの外部施策にも対応します。

難易度（成果までの期間）はキーワードの検索ボリュームや誹謗中傷サイトのドメインパワーなどによって変わってきます。

上位表示したサイトの順位を維持

量産したサイト群の上位表示を実現した後は、その順位の固定化を目指します。

ただし、この作業は容易ではありません。

Googleは検索順位決定に200以上のアルゴリズムを用いている上に、頻繁に大規模なアルゴリズム修正（コアアップデート）が入るので、検索上位を保つことは困難なのです。

さらに近年ではAIを駆使したアルゴリズムを採用しているため、小手先の対策では簡単に圏外に飛ばされてしまいます。

日々、誹謗中傷サイトの順位を監視しながら、コアアップデートやAIに対応するSEO施策を打っていかなければ上位表示の固定化はできないのです。

このサイト量産と順位維持施策を絶え間なく行い、誹謗中傷サイトを徐々に駆逐していきます。

グレーな逆SEO手法

半ば禁じ手ともいえる逆SEO手法もあります。

誹謗中傷サイトのコピーサイトを大量複製

誹謗中傷サイトのコピーサイトを大量に複製する手法です。

Googleは著作権保護の観点から、明らかに酷似したコピーコンテンツにはペナルティを課し、検索順位を下げるアルゴリズムを採用していますが、ごく稀に元のオリジナルサイトをコピーコンテンツと認識してしまうミスをします。

このGoogleの不備を逆手に取るのがコピーサイトの大量複製で、意図的にコピーコンテンツを大量に作成し、誹謗中傷サイトにペナルティを与えるよう仕向けるわけです。

上手くいけば、誹謗中傷サイトの検索順位は大幅に下落します。

低評価の被リンクを貼る

低評価サイトからの被リンクを貼る手法です。

Googleは被リンク数を評価基準のひとつにしていますが、低評価サイトからの大量の被リンクは、「人気を偽ったページ」としてペナルティを課すアルゴリズムになっています。

これを逆手に取るわけです。

意図して低評価なサイト群を作り、そこから誹謗中傷サイトに大量の被リンクを貼ることでGoogleからのペナルティを受けさせ、大幅な順位下落を狙うのです。

これらは褒められた手法ではありません。トラブルに発展するリスクもあるので、基本的には使わない方がいいでしょう

ライバル企業から逆SEOを受けた場合

突然、自社サイトの順位が急激に下落するケースがあります。

Googleのコアアップデートのタイミングでない場合、ライバル企業からの逆SEOを受けた可能性を疑います。

ライバル企業は虎視眈々と検索上位を狙っています。

場合によってはビジネスルールに反した手法を使ってでも、同業者を排除してきます。

自社が被害に合った際の対策も考えておかなければいけません。

被リンクの否認

ライバル企業が低評価のリンクを大量に貼ってきているかもしれません。

被リンクの状況は、Google Search Console（サーチコンソール）で確認できます。

不適切なリンクが見つかった場合はリンクを拒否します。

「.txt」形式でリストを作成して、リンク否認ツールに送信すればリンクは拒否され、数週間で元の検索結果に戻ります。

Google Search Consoleではペナルティの有無も確認もできるので、頻繁に自社サイトの状態をチェックします。